アメリカの時価総額が世界の半分超え！投資初心者にも分かりやすく解説

2月6日日経経済新聞によると、アメリカ企業の時価総額が世界の5割を超えたというニュースがありました。

何が原因でこうなったのか、そして新NISAが始まり投資を始めたという人への影響について調べてみました。

この記事を読むと「投資を始めるべきか」という悩みの解決や、世界の動向を知ることでより投資に興味を持てるようになりますので、ぜひ最後までお読みください。

米国企業の時価総額が世界の5割を超えた原因

上記の日経経済新聞から次の２つが読み取れました。

エヌビディアとは

あまり聞いたことがない人もいるかと思います。

エヌビディアとはウィキペディアによると次のような企業です。

アメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクララにある半導体メーカーであり、半導体の中でも特にGPUの設計に特化している。

（中略）

2019年現在、NVIDIAは人工知能、特に自動運転の分野では圧倒的な地位を占めるようになっている。世界中で過熱する開発競争の中で超並列計算機に設備投資が集中し、GPUの需要が高まりすぎたため、1人あたりの購入枚数に制限が掛けられるまでに至っている。

出典：ウィキペディア

産経新聞によると「エヌビディアの２０２３年８～１０月期決算の純利益が、前年同期の約１４倍の９２億４３００万ドル（約１兆３７００億円）、売上高が約３倍の１８１億２千万ドルと、それぞれ四半期として過去最高を更新した」とのこと。

ＡＩの開発に対応した半導体の需要により、ここ数年で成長している企業ということが分かります。

その勢いは、生成ＡＩを手がける多くの企業がエヌビディアの半導体を採用しており、争奪戦が起きているほどらしい。

中国の半導体企業の動向

バイデン米政権は2022年10月に、先端半導体および半導体製造装置の中国への輸出を制限する規制措置を導入しました。

そして、2023年11月にはさらにその規制を強化することになりました。

その理由は、中国の通信機器大手であるファーウェイが2023年8月に、回路線幅７ナノ（10億分の１）メートルの半導体を搭載したスマホ『Mate60Pro』を発売したためだそうです。

バイデン政権が2022年に導入した規制の対象は、14～16ナノ以下であり、それらはスーパーコンピューターやAIに利用されます。

しかし、ファーウェイのスマホによって、中国は14～16ナノを大きく下回る７ナノの先端半導体を製造する技術を開発したことが明らかになったということ。

この背景には、中国が自国で最先端半導体技術の開発し、そしてそれを軍事利用されることが、米国にとっては脅威になるからです。

そういった背景から中国のテック企業の低迷が始まっているということですね。

株式市場におけるエヌビディアの立ち位置

エヌビディアの一株当たり当期純利益(EPS)は次のとおりどんどん増えていっているようです。

どんどんと上がっており、2月5日ロイターでは「米半導体大手のエヌビディアの株価が５日の取引で４％超上昇し、最高値を更新した」ということです。

しかし、そうとも限りません。

なぜなら半導体は、2024年からは半導体が少しずつ需要が減っていく『2024年問題』があるからです。

そうなると生成AIを手掛ける企業による争奪戦が起きなくなります。

現在半導体は、日本でも工場が造られ、供給が多くなっていきますが、今後需要がどうなるのか気になるところです。

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やっぱり米国株が強いのか

冒頭にもでてきた、2月6日の日経経済新聞には次のような画像があります。

これを受けてオールカントリーやS&P500の指数と連動するファンドは、やはり優良であることが言えると思います。

ご存じの方も多いと思いますが、オールカントリーの6割はアメリカの企業。

結局はアメリカ企業の割合がほとんどということ。

「オルカンにしようか、S&P500にしようか」と迷う方もいると思いますが、そんなに気にすることではないのかと思います。

どちらも今後数年間は、安心して放ったらかし投資が可能な商品なのではないでしょうか。

こういった優良なファンドがあり、しかも国の政策で「投資で儲けた利益は非課税にします」というNISAがあります。

そしてSBI証券はNISAで米国株式＆ETFの売買手数料が無料になりました。

私の別の記事ではSBIでNISAを始める方法がありますので、ぜひそちらを見て簡単に始めてみましょう。

まずは資料請求から始めてみてください。

「投資は怖いから始めない」という考えは、もう持たないほうがいいでしょう。

この記事があなたのお役にたてると幸いです。
これからも一緒に投資のことや経済のことを学んでいきましょう。